折りたたみiPhone、Face ID廃止でTouch ID復権の噂 ― 31万円級デバイスの妥協点

2026年9月9日前後とみられるApple製品発表イベントで、同社初の折りたたみiPhone「iPhone Ultra」(仮称)が披露されるとの観測が強まっている。Apple製品のリーク報道で知られるBloombergのマーク・ガーマン記者が8月最新版の情報をまとめ、ヒンジ機構の完成度やUIへの評価は高い一方、注目すべきはFace IDの非搭載という判断だ。

顔認証を捨てて指紋認証に戻る理由 #

ガーマン氏の報告によれば、折りたたみiPhoneは顔認証センサー一式(TrueDepthカメラ)を積まず、代わりにTouch IDを採用する見込みだという。iPhone Xで顔認証に統一して以来、実に9年ぶりの後退に見える。

だが理由は単純な妥協ではなくエンジニアリング上の必然だろう。TrueDepthはドット投影・赤外線カメラ・近接センサーなど複数モジュールをノッチ状の狭い額縁に集約する設計で、可動するヒンジと薄い折りたたみ筐体には物理的に収まりにくい。iPadシリーズが長らくTouch IDのままなのも同じ制約が背景にある。

セキュリティ屋の視点で見ると、この2方式は単純な優劣関係ではない。Face IDは非接触かつ3D深度情報でマスクや写真によるなりすましに強く、Touch IDは指紋コピー(グミ指等の古典的手法)のリスクが相対的に高いとされてきた。一方でTouch IDは店頭での不正解除や強制解錠(捜査機関による指の押し付け)の議論でFace IDより社会的抵抗が少ないという指摘もあり、どちらが「安全」かは脅威モデル次第というのが実情だ。折りたたみ勢の再拡大は、この議論を再び現場に持ち込むことになる。

望遠レンズなしの妥協と31万円という価格 #

もう一つの弱点は望遠レンズの非搭載だ。ガーマン氏は「大きな欠点」と評しており、2000ドル(約31万8000円)を超えるとみられる価格帯を払える層は、まさに高度なカメラ機能を求める層と重なるため、販売数を押し下げる要因になり得ると分析している。

折りたたみ端末は今や目新しさではなくSamsungや国内メーカーが数年先行してきた成熟カテゴリだ。Appleが後発で参入するにあたり、認証方式・カメラ・価格のどこで妥協するかは、単なるハードウェアの選択を超えて「フォルダブルの生体認証標準」を左右しうる。特にTouch IDへの回帰は、企業のMDM(モバイル端末管理)ポリシーや金融アプリの生体認証要件にも波及する可能性があり、エンタープライズの調達担当者にとっても他人事ではない話題になりそうだ。